社会問題化する熱中症と地球温暖化

 まだまだ暑い日が続きます。特に今年は連日の猛暑日、「これは自然災害だ」「命にかかわる暑さに注意を」という言葉を聞くたびに、熱中症被害は医学の域を超えて社会問題になってきていると感じます。

 かつて私も「熱中症の専門家」としてこの時期になるといつもテレビ局に呼ばれてコメントしていました。なぜ消化器内科医である私が熱中症の専門家であるのかというと、熱中症という言葉もまだ一般的でなかった今から27年前、日本体育協会に「スポーツ活動における熱中症事故予防に関する研究班」が設置され、その班員として熱中症の予防啓発活動を続けていたのです。熱中症を知ってもらう、水分補給の重要性を理解してもらうという活動を続け、94年には「熱中症予防8か条、熱中症予防のための運動指針」を発表しました。現在気象情報などで毎日目にする「暑さ指数」はこの指針が基になっています。

 今年の夏の甲子園大会の開会式でも、かつて高等学校野球連盟の医科学委員として熱中症予防に取り組んできた私にとって感慨深いシーンがありました。開会式の途中で、選手たちが手にしたペットボトルで一斉に水分補給をしました。「スポーツ中に水を飲むな」と言われ、熱中症による死亡事故も多かった野球で、みんなの意識が変わってきた、地道な取り組みが実を結んだなあ、と嬉しくなりました。

 猛暑や豪雨災害の多発など、気候が変わってきたと感じています。これには地球温暖化の影響が間違いなくあります。この100年で、日本の平均気温は1.2度上昇していますが、特に90年以降は上昇傾向が強くなっています。温室効果ガスを削減させるための長期的な政策が必要で、世界各国と協調して取り組んでいかなければなりません。

 かつての民主党政権時代、当日の鳩山由紀夫総理大臣が、国連で「温室効果ガス25%削減」と演説しましたが、言うだけではだめなのです。原発事故という大きな経験も踏まえ、日本のエネルギー政策について、場当たり的でない腰を据えた議論が必要です。

 自然豊かで、一人当たりのゴミ排出量が日本一少ない長野県であるからこそ、再生可能エネルギーの推進や環境問題で日本をリードする。それが地域の発展にもつながります。

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